省エネ住宅の基礎– category –

本記事にはプロモーションが含まれます 住宅省エネ2026キャンペーンの4事業は、交付申請の期限が遅くとも2026年12月31日、交付申請の「予約」の期限が遅くとも2026年11月16日です。予約のほうが45日早く締まります。 予約は工事が終わる前に補助金の枠を確...

本記事にはプロモーションが含まれます 物件広告に載っている省エネ性能ラベルで、必ず書かれているのは3項目だけです。エネルギー消費性能（★）、断熱性能（家のマーク）、そして建物名称と評価日です。 残りは任意項目で、なかでも「目安光熱費」は表示...

今の省エネ基準は「外皮の熱性能」と「一次エネルギー消費量」の2本立てで、気密性能（C値）はどちらにも含まれていません。 かつては基準の中にありました。平成11年基準（次世代省エネ基準）は相当隙間面積で寒冷地2.0、その他の地域5.0という数値を定め...

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本記事にはプロモーションが含まれます 結論：省エネ性能ラベルの星は「最大5つ」ではありません。再エネ設備がない住宅は最大4つ、再エネがある住宅は最大6つで、同じ★3でも意味が変わります。断熱性能の家マークは、UA値とηAC値のうち低いほうの等級が表...

本記事にはプロモーションが含まれます 認定低炭素住宅は、エコまち法にもとづき「市街化区域等の中」でだけ受けられる認定で、基準はZEH水準の省エネ性能・再生可能エネルギー設備の設置・選択項目1つの3層です。耐震性や劣化対策は問われません。 税の優...

本記事にはプロモーションが含まれます 長期優良住宅を取ると、2026年入居の住宅ローン減税の借入限度額は最上位の4,500万円になります。ただし「ZEH水準との上限差1,000万円 × 0.7% × 13年 = 91万円」は、13年間ずっと残高が4,500万円を超えている場合の...

2025年4月から、原則すべての新築住宅に省エネ基準への適合が義務づけられました。ただし「基準に届かないから家が建てられない」という事態は、制度上ほぼ起こりません。 実際に変わったのは「建てられるかどうか」ではなく、審査の対象と所要日数です。...

本記事にはプロモーションが含まれます ZEHの最大のメリットは「補助金と税制」で、2026年は制度の選び方だけで最大145万円の差がつきます。 最大のデメリットは「太陽光の売電が5年目に24円から8.3円へ下がり、しかも途中でやめられない」ことです。 ZEH...

本記事にはプロモーションが含まれます 2025年4月1日に施行され、以降に着工する新築の住宅・非住宅は、原則すべてが省エネ基準への適合を義務づけられました。 住宅が満たすべきなのは「外皮性能基準（UA値・ηAC値）」と「一次エネルギー消費量基準（BEI ...