エコキュート・エコジョーズ・ハイブリッド給湯器の選び方｜補助金はハイブリッド12万円・エコキュート10万円、エコジョーズは0円【2026年】

Q: 機種を変えると光熱費はどのくらい変わりますか？

世帯人数・地域・電気やガスの契約プランで大きく変わるため、一律の金額では答えられません。ただし一般に、エコキュートは夜間の割安な電力で沸き上げるためランニングコストが最も低く、ハイブリッドはガスも併用するぶんエコキュートより高くなりやすい、という順序になります。導入前に、自宅の使用量でシミュレーションを出してもらうのが確実です。

2026-07-182026-08-21

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給湯器の買い替えで「エコキュート・エコジョーズ・ハイブリッド給湯器のどれにするか」を迷っているなら、結論から言うと、国の補助金が使えるのはエコキュート（最大10万円）とハイブリッド給湯器（最大12万円）の2つだけで、エコジョーズは2026年の国の補助対象から外れており0円です。

ただし補助金の大小だけで決めると失敗します。実際の選択は「オール電化にするか」「設置スペースがあるか」「お湯の使用量」の3点でほぼ決まります。本記事では、経済産業省の公式要件を一次ソースとして補助額を整理したうえで、判断の順番を図で示します。

この記事のポイント

✓ 国の補助金（給湯省エネ2026事業）の対象はエコキュート・ハイブリッド・エネファームの3機種のみ。エコジョーズは対象外＝0円
✓ 補助額はエコキュート最大10万円／ハイブリッド最大12万円／エネファーム17万円（いずれも1台あたり）
✓ エコキュートの交換費用の実勢は平均44万円（本体15〜35万円＋工事10〜20万円）
✓ 決め手は補助額ではなく「オール電化の可否」「設置スペース」「お湯の使用量」の3点

編集部の見解｜給湯器は“自宅のエネルギー種”で選ぶ

エコキュート・エコジョーズ・ハイブリッドは、それぞれ得意な条件が異なります。編集部は、オール電化ならエコキュート、ガス併用ならエコジョーズやハイブリッドと、自宅のエネルギー構成から選ぶのが基本だと考えます。

号数や容量を家族構成に合わせることも重要です。カタログ効率より、わが家の使い方に合うかを軸に選んでください。

利用者の声から：口コミやコラムを見ていくと、ハイブリッド給湯器は「初期費用が40〜80万円と高く、回収に十数年かかる場合がある」「ガスも使うぶんランニングコストはエコキュートより高くなりやすい」という指摘が繰り返し出てきます。一方で「湯切れの心配が少ない」「寒冷地でも安定する」「停電時もガスで給湯できる」といった安心感を評価する声も目立ちます。落とし穴は、お湯の使用量が少ない世帯・在宅時間が短い世帯ほど、価格差を光熱費で回収しきれない点にありそうです。編集部としては、家族4人以上でお湯をよく使いガス併用を続ける家庭にはハイブリッドを、オール電化にできて設置スペースがある家庭にはエコキュートを、どちらかと言えばおすすめしたいところです。

※本欄は公式情報と利用者の声をもとにした省エネ住宅ナビ編集部の分析・見解です。最終的な判断は各制度・メーカーの公式情報をご確認ください。

補助金が使えるのは3機種だけ｜エコジョーズは2026年の国の補助対象外

国の「給湯省エネ2026事業」（経済産業省）が補助対象としているのは、ヒートポンプ給湯機（エコキュート）・電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機（ハイブリッド給湯機）・家庭用燃料電池（エネファーム）の3機種です。高効率ガス給湯器であるエコジョーズは、この3機種のいずれにも該当せず、国からの補助は受けられません。

補助額は「基本額＋性能加算額＋撤去加算額」の合計で決まります。基本額と性能加算額は次のとおりです。

機種	基本額	性能加算	1台あたり最大
エネファーム	17万円	なし	17万円
ハイブリッド給湯機	10万円	2万円	12万円
エコキュート	7万円	3万円	10万円
エコジョーズ	対象外	―	0円

出典：経済産業省「給湯省エネ2026事業」対象要件の詳細（購入・工事タイプ）をもとに作成

さらに、対象機器の設置に合わせて既存設備を撤去する場合は撤去加算が付きます。電気蓄熱暖房機の撤去は4万円／台（2台まで）、電気温水器の撤去は2万円／台です。ただしエコキュートの撤去は加算対象になりません。エコキュートからエコキュートへの買い替えでは、この加算は使えない点に注意してください。

⚠ 予算上限に達すると受付終了になります

給湯省エネ2026事業は予算上限に達し次第、受付を終了します。公式サイトの公表値では、2026年6月16日時点で予算に対する補助金申請額の割合は約22％、撤去加算の枠は約11％でした。着工日は2025年11月28日以降、遅くとも2026年12月31日までが対象期間です。申請は登録事業者（給湯省エネ事業者）が行うため、個人が直接申請することはできません。

1戸で申請できるのは「2台まで」｜世帯別に見た最大額

前掲の金額はいずれも1台あたりの補助額です。1戸で申請できる台数には上限があり、公式要件では戸建住宅はエコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームのいずれか2台まで、共同住宅等はいずれか1台までとされています[1]。二世帯住宅などで給湯器を2台設置する場合は、この範囲で合算できます。

公式の上限どおりに積み上げた場合の最大額

✓戸建・エコキュート1台（性能加算あり）／基本額7万円＋性能加算3万円＝最大10万円

✓戸建・エコキュート2台（性能加算あり）／10万円×2台＝最大20万円

✓上に電気蓄熱暖房機2台の撤去が加わる場合／20万円＋撤去加算4万円×2台＝最大28万円

✓共同住宅等／いずれか1台までのため、エコキュートなら最大10万円

※電気温水器の撤去加算（2万円／台）は、基本額の補助を受ける台数までが上限です。撤去加算は予算36億円を目途とした枠のため、本体の枠より先に終了する可能性があります。出典：経済産業省「給湯省エネ2026事業」事業概要

補助金が0円になる5つのパターン｜見落とされやすい対象外条件

対象機種を選んでも、契約や工事のしかたによっては補助を受けられません。公式サイトの注記に書かれている「対象外」条件のうち、実際につまずきやすいものを5つ挙げます。

⚠ この5つに当てはまると補助額は0円になります

施主支給・材工分離で工事した／工事発注者が給湯器を購入し、取り付けだけを施工業者に依頼する工事は補助対象になりません。本体をネット通販で最安値調達しても、その分の補助は消えます。
給湯省エネ2025事業で交付を受けた事業だった／前年度事業で補助を受けた事業は除かれます。
指名停止等の措置対象となった事業者と契約した／経済産業省が2025年12月2日付で行った措置に伴い、対象事業者と契約しても補助対象とならない場合があります。
給湯省エネ事業者として未登録の業者と契約した／申請は登録事業者しか行えないため、未登録の業者に依頼すると申請自体ができません。
着工日が2025年11月28日より前だった／既存住宅のリフォームでは「給湯器（1台目）の設置開始日」が着工日にあたります。

このほか、買取再販事業者は補助対象者に含まれず、未使用の対象機器が設置済みの既存住宅を購入した場合も「機器の交換」に該当しないため対象外です。出典：経済産業省「給湯省エネ2026事業」事業概要

特に見落としが多いのが1つ目です。本体を自分で安く買えば総額を下げられそうに見えますが、最大10万円の補助が丸ごと使えなくなるため、結果として割高になることがあります。機器と工事をまとめて登録事業者と契約するのが、補助を前提にした場合の基本形です。

2026年からの新要件｜J-クレジット制度への参加意思表明

給湯省エネ2026事業では、補助対象が「J-クレジット制度に参加することへの意思表明を行う事業に限る」と公式に明記されました[1]。J-クレジット制度は、省エネ機器の導入などで削減されたCO2排出量を国が「クレジット」として認証する仕組みです。2025年までの事業にはなかった要件のため、前年度の情報をもとに書かれた記事には載っていないことがあります。

意思表明は交付申請の手続きに含まれ、申請は登録事業者が行います。消費者側が個別に費用を負担する内容は公式に示されていませんが、意思表明を行わない事業は補助対象外です。契約前に「J-クレジットの意思表明を含めて申請してもらえるか」を登録事業者に確認しておくと確実です。具体的な運用は公式サイトの専用ページで公表されています。

申請スケジュール｜予約は2026年11月16日、申請は12月31日が最終期限

予算は570億円（うち撤去加算分36億円を予定）で、いずれの期限も予算上限に達した時点で早期終了します。日付は「遅くともこの日まで」という上限であり、締切は予算の消化状況に応じて公表されます。

手続き	時期
事業者登録の開始	2026年3月10日～
交付申請（予約を含む）の受付	2026年3月31日～
一括申請（予約を含む）の受付	2026年5月29日～
交付申請の予約の期限	予算上限に達するまで（遅くとも2026年11月16日）
交付申請の期限	予算上限に達するまで（遅くとも2026年12月31日）
対象となる着工期間	2025年11月28日以降

出典：経済産業省「給湯省エネ2026事業」事業概要（2026年8月3日確認）

初期費用とランニングコストの相場｜補助金の差より本体価格の差が大きい

補助額の差は最大でも12万円ですが、機種による初期費用の差はそれ以上です。給湯器メーカー・ノーリツが公表している初期費用の目安（新規設置ベース）は次のとおりです。

機種	初期費用の目安	動力	主な特徴
ガス給湯器（従来型）	約20万円〜	ガス	設置費用が安い／CO2排出量が多い
エコジョーズ	約40万円〜	ガス	ガス消費量が少ない／修理代が高くなりやすい
エコキュート	約70万円〜	電気	オール電化に対応／冬期に効率が下がる
ハイブリッド給湯機	約70万円〜	ガス＋電気	湯切れしにくい／設置場所が限られる
エネファーム	約100万円〜	ガス	発電もできる／初期費用が高い

出典：ノーリツ「ハイブリッド給湯機と各省エネ型給湯器を徹底比較」の【参考】初期費用の目安をもとに作成

一方、既存の給湯器からの「交換」であれば、エコキュートの実勢はこれより安くなります。リフォーム一括見積もりサイト・リショップナビの集計では、エコキュートの設置・交換の平均費用は44万円、内訳は本体価格15〜35万円＋工事費10〜20万円で、総額30〜50万円に収まるケースが多数とされています。タンク容量370L（3〜5人用）のフルオートタイプで37〜59万円が目安です。

ランニングコストでは、ノーリツの試算としてエコジョーズが年間約6万円（都市ガス）・約9万円（LPガス）、ハイブリッド給湯機がLPガス使用時で年間約5.1万円と公表されています。プロパンガスの家庭ほど、電気を使う機種へ切り替えたときの削減幅が大きくなるのが基本的な傾向です。

同じ機種でも総額は業者で変わります

上の相場はあくまで平均で、実際の総額は本体の仕入れ値と工事費の設定で数万円単位の差が出ます。お湯が出ない.comは給湯器・エコキュートの交換に対応する業者へまとめて見積もりを依頼できるサービスで、入力は無料です。相場の確認だけの利用でも問題なく、条件が合わなければ断って構いません。

自宅の条件で総額を確認する【お湯が出ない.com】

どれを選ぶべきか｜3つの質問で決まる判断フロー

機種選びは、次の順番で答えていくとほぼ絞り込めます。補助額の大小は最後の判断材料で、先に効くのは設置条件です。

エコキュートのメリット・デメリット

◎ メリット

オール電化に対応でき、太陽光発電と相性がよい
割安な夜間電力でお湯を沸かすため経済的
従来の電気温水器と比べ電力使用量は約3分の1
タンクの水を停電・断水時の生活用水に使える（要煮沸）
国の補助金最大10万円の対象

△ デメリット・注意点

初期費用が比較的高い（新規設置は約70万円〜）
冬期・寒冷地はヒートポンプの効率が下がる
湯切れすると割高な昼間の電力で沸かすことになる
畳1畳ほどの設置スペースが必要
深夜稼働の低周波音が近隣トラブルになる場合がある

なお、いま使っているエコキュートの買い替え時期を判断したい場合は、エコキュートの寿命は10〜15年｜交換サイン7つと買い替え費用の相場で交換サインと費用相場を解説しています。

注意｜「無料点検」から契約を急がせる手口が増えています

国民生活センターは2024年2月、給湯器の点検をめぐる相談が2023年度に入って急増し、2022年度同期の約3倍になったと公表しています^[4]。電話や訪問で点検を持ちかけ、点検後に「このままでは壊れる」と不安をあおり、「今契約すれば割引する」と契約を急がせる手口が多く報告されています。「自治体から委託を受けた」「契約中のガス会社から依頼された」と身分を偽る例もあり、契約当事者の7割以上が70歳以上とされています。

機種選びの前に業者が決まってしまう流れは避けてください。電話や訪問で点検を持ちかけてきた業者にその場で契約しない、見積書は書面で受け取る、当日中に押印しない——この3点が有効です。訪問販売による契約は原則としてクーリング・オフ（法定書面の受領日を含め8日間）の対象で、困ったときは消費者ホットライン188に相談できます。

機種が決まったら、複数社の見積もりで総額を比べる

給湯器は「本体価格＋工事費」の合計で決まり、同じ機種でも施工業者によって総額が変わります。また、国の補助金は登録事業者（給湯省エネ事業者）と契約しないと1円も受け取れません。補助金の申請は事業者が代行するため、制度に対応している業者かどうかを見積もり段階で確認しておくことが、実質的な費用を左右します。

下記は給湯器・エコキュートの交換に対応した業者へまとめて見積もりを依頼できるサービスです。入力は無料で、その場で契約する必要はありません。相場観をつかむだけの利用でも問題ありません。

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あわせて読みたい：エコジョーズを選んだ場合に従来型との価格差を何年で回収できるかは、熱効率から計算できます

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給湯器の交換は「専門業者の比較」で費用が変わります

給湯器・エコキュートの交換に特化したサービスです。見積もりだけの利用もでき、無理に契約を勧められることはありません。

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よくある質問

エコジョーズに国の補助金は使えますか？

使えません。国の給湯省エネ2026事業が補助対象としているのは、エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームの3機種のみで、エコジョーズは含まれていません。ただし、国費が充当されていない自治体独自の補助制度であれば併用できる場合があるため、お住まいの自治体の制度は別途ご確認ください。

エコキュートとハイブリッド給湯器はどちらが補助金を多くもらえますか？

1台あたりの上限額はハイブリッド給湯機が12万円（基本額10万円＋性能加算2万円）、エコキュートが10万円（基本額7万円＋性能加算3万円）で、ハイブリッドのほうが2万円多くなります。ただし性能加算は要件を満たす機種のみが対象で、初期費用や設置条件の差のほうが総額への影響は大きくなります。

エコキュートの交換費用はいくらくらいですか？

リショップナビの集計では、エコキュートの設置・交換の平均費用は44万円です。内訳は本体価格が15〜35万円、工事費（取り付け・交換）が10〜20万円で、総額30〜50万円に収まるケースが多数を占めています。タンク容量370L（3〜5人用）のフルオートタイプでは37〜59万円が目安です。

補助金は自分で申請できますか？

できません。給湯省エネ2026事業では、補助金の交付申請と受け取り、消費者への還元はすべて「給湯省エネ事業者」として登録した事業者が行います。登録のない事業者と契約した工事は補助対象になりませんので、契約前に登録事業者かどうかを確認してください。

エコキュートの補助金だけをもっと詳しく知りたい方は、対象機種の条件・撤去加算・申請の流れをまとめた【2026年】エコキュート補助金は最大10万円｜給湯省エネ2026事業の対象機種・撤去加算・申請方法をあわせてご覧ください。

今の給湯器が急に壊れました。すぐ交換すべきですか？

まず症状の切り分けをおすすめします。お湯が出ない原因は本体の故障だけでなく、湯切れ・配管の凍結・混合水栓の不具合などさまざまで、交換が不要なケースもあります。切り分けの手順はエコキュートのお湯が出ない｜原因別の応急処置と「修理か交換か」の分かれ目にまとめています。なお補助金は原則として工事の契約前・着手前の手続きが前提のため、急いで発注すると対象外になる点にはご注意ください。

機種を変えると光熱費はどのくらい変わりますか？

世帯人数・地域・電気/ガスの契約プランで大きく変わるため、一律の金額では答えられません。ただし一般に、エコキュートは夜間の割安な電力で沸き上げるためランニングコストが最も低く、ハイブリッドはガスも併用するぶんエコキュートより高くなりやすい、という順序になります。エコキュートを選んだ場合の目安はエコキュートの電気代は月いくら？オール電化の光熱費と安くする5つの方法で確認できます。導入前に、自宅の使用量でシミュレーションを出してもらうのが確実です。

エコキュートを自分で安く買って取り付けだけ頼めば補助金は出ますか？

出ません。給湯省エネ2026事業の公式要件では、工事発注者が給湯器を購入し、その取り付けを施工業者に依頼する工事（いわゆる施主支給や材工分離による工事）は補助対象にならないと明記されています。補助を受けるには、給湯省エネ事業者として登録された業者と、機器と工事をまとめて契約する必要があります。

J-クレジット制度への参加意思表明とは何ですか？

給湯省エネ2026事業は、J-クレジット制度に参加することへの意思表明を行う事業に限って補助の対象になります。J-クレジット制度は、省エネ機器の導入などで削減されたCO2排出量を国がクレジットとして認証する仕組みです。手続きは交付申請を行う登録事業者を通じて行われるため、契約前に意思表明を含めて申請してもらえるかを確認しておくと安心です。