浴室・お風呂リフォームの費用相場【2026年】ユニットバス交換60万円〜｜補助金はいくら使える？

Q: 高断熱浴槽への交換だけで補助金は使えますか？

いいえ。みらいエコ住宅2026事業では窓(開口部)の断熱改修が必須工事のため、浴室設備の交換単独では申請できません。自治体独自の補助金では単独で対象になる場合もあります。

Q: 介護保険の住宅改修は何回でも使えますか？

原則1回限りで、上限20万円(自己負担1〜3割)です。要介護区分が3段階以上上がった場合や転居した場合は再度利用できます。着工前の事前申請が必須です。

Q: 在来浴室からユニットバスへの変更はなぜ高いのですか？

タイルの解体、傷んだ土台や柱の補修、給排水管の移設といった追加工事が必要になるためです。相場は80万〜150万円です。

2026-07-24

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浴室・お風呂リフォームの費用相場は、ユニットバスからユニットバスへの交換で60万〜120万円、タイル張りの在来浴室からユニットバスへの変更で80万〜150万円が目安です。2026年は国の「みらいエコ住宅2026事業」で高断熱浴槽3.2万円・節湯水栓6,000円/台などの補助が受けられますが、窓の断熱改修とセットで行うことが必須条件になりました。介護保険の住宅改修(上限20万円)や自治体独自の補助金も併せて確認しましょう。

この記事のポイント

✓ ユニットバス交換は60万〜120万円、在来浴室からは80万〜150万円が相場
✓ 2026年の国の補助は「みらいエコ住宅2026事業」— 高断熱浴槽3.2万円、ただし窓断熱とセット必須
✓ 手すり設置などは介護保険の住宅改修で上限20万円(自己負担1〜3割)が使える
✓ 同じ工事でも見積額は業者で数十万円差が出るため、複数社の相見積もりが鉄則

編集部の見解｜浴室リフォームは「窓とセット」で考えると補助も快適性も伸びる

2026年のみらいエコ住宅事業では、高断熱浴槽（3.2万円）や節湯水栓の補助を受けるのに窓の断熱改修とのセットが必須になりました。編集部はこれを「制約」ではなくむしろ好機と見ています。ヒートショックの主因は浴室・脱衣所の低温であり、浴室交換のタイミングで浴室窓に内窓を足すのは、施工動線的にも追加コストが最小で済む組み合わせだからです。

また、費用相場60万〜120万円という幅の大半は「ユニットバスのグレード差」で説明できます。編集部の判断としては、肩湯・ジェットバスのような使用頻度が落ちやすい上位機能より、高断熱浴槽＋節水シャワーという光熱費に直結する仕様へ予算を寄せるほうが、10年スパンの満足度は高いと考えます。築20年超なら給湯器・配管の同時交換（＋20万〜30万円）を惜しまないことが、結局は二度手間の再工事を防ぐ最安ルートです。

※本欄は公式情報をもとにした省エネ住宅ナビ編集部の分析・見解です。最終判断は公式情報をご確認ください。

浴室・お風呂リフォームの費用相場【2026年】

浴室リフォームの費用は「今の浴室のタイプ」と「選ぶユニットバスのグレード」でほぼ決まります。ユニットバスの本体価格は中心帯で50万〜100万円、これに解体・組立・給排水などの工事費20万〜40万円が加わる構成です。

工事内容	費用相場	特徴
ユニットバス→ユニットバス交換	60万〜120万円	最も一般的。工期も短め
在来浴室(タイル)→ユニットバス	80万〜150万円	解体・土台補修が必要で高め
ユニットバス本体価格(中心帯)	50万〜100万円	グレードで大きく変動
組立・解体などの工事費	20万〜40万円	本体と別に必要
給湯器・給排水管の同時交換	+20万〜30万円	築20年超なら同時交換が効率的

うちの場合はいくら？と思ったら、まず相場を知るのが失敗しない第一歩

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2026年に浴室リフォームで使える補助金

2026年の浴室リフォームで検討したい補助制度は大きく3つ。国の「みらいエコ住宅2026事業」、介護保険の住宅改修費支給、そして自治体独自の補助金です。

みらいエコ住宅2026事業(国)

省エネリフォームを支援する国の事業で、浴室関連では高断熱浴槽や節湯水栓が補助対象です。ただし2026年度からは窓(開口部)の断熱改修が必須工事となり、浴室設備の交換だけでは申請できません。対象期間は2025年11月28日以降に着手し2026年12月31日までに完了する工事で、交付申請は2026年6月下旬から始まっています。

対象設備	補助額
高断熱浴槽	3.2万円
節湯水栓	6,000円/台
節水型トイレ(同時工事の場合)	2.1万〜2.3万円/台
高効率給湯器	3万円

⚠ 注意: みらいエコ住宅2026は窓の断熱改修とのセットが必須です。また予算上限に達し次第終了するため、検討中なら早めにリフォーム会社(登録事業者)へ相談を。申請は原則リフォーム会社が代行します。

介護保険の住宅改修費支給(上限20万円)

要支援・要介護認定を受けた方が同居する住宅では、浴室の手すり設置・段差解消・滑りにくい床材への変更などが介護保険の住宅改修の対象になります。上限20万円で自己負担は1〜3割(最大18万円支給)。原則1回限りですが、要介護区分が3段階以上上がった場合や転居した場合は再度利用できます。着工前の事前申請が必須なので、ケアマネジャーに先に相談しましょう。